教育や進路について

教育機関で見られる職業に関する意識改革

就職難と言われている中で学生が就職活動をしていますが、就職率が高ければ当然その教育機関は評判も高まり、新たに入学するである学生たちからも実績を提示することが出来るため、就職率向上を目指す動きが見られています。
大学においても、キャリアカウンセラーを雇ったり、学内でも就職活動に関する講義を開いたりと、学生たちに就職活動とは一体何かを考えさせる場を設けているのです。
資格取得なども就職に強いと言われている中で、意識を変えさせることがより重要視されているのです。
大学において学生はそれぞれゼミナールに所属し、そこで専門的な学術を身につけると共に就職についても教わることになります。
履歴書の書き方や自己分析、企業研究や面接の練習までゼミの一環として行われることが当たり前になっているのです。
これも意識改革の影響によるものと言え、大学で学んだことが就職先でどのように活かせるかが重要視されることが多いのです。
また、就職と言ってもそれは大学卒業後すぐのことではないこともあります。
新卒で卒業しても何かの理由で退職してしまう場合や転職をする場合、勉強して資格を取得し全く別の職業に就く場合も当然考えられ、その場合にも長期的な観点で社会と関わりを持てるようになるか、そうしたことも学生たちに意識させることが教育機関の役目でもあるのです。
現在では大学を卒業後も正規雇用ではなく非正規雇用として働く人が多いです。
これが問題視されることもありますが、そこから起業しビジネスを起こす場合、難しい国家資格を取得して働く場合、好きなことをしたり海外に行く場合もあり、こうした人たちが自ら生活出来る背景にあるのが、教育機関で職について考えたり、物事を長期的な観点で捉え自分の将来について考える力が身につけられたことが言えるのです。
もちろん、教育機関からすれば在学生が内定を貰いそのまま就職することが何かと都合が良いですが、本当に就職難の中で活躍する人材の育成するためには、そうした結果よりどう意識させるかを考える必要があります。